読んだ本について僕の語ること

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数字の背景を理解しよう - ビジネスマンのための「数字力」養成講座 (ディスカヴァー携書)小宮 一慶

ビジネスマンのための「数字力」養成講座 (ディスカヴァー携書)

普段、会社で色々な数字を意識していると思います。売上、粗利、仕入れ、営業利益、ノルマ、経費など、会社の業績に関わる数字のほか、媒体の発行部数、WEBのユーザー数、クライアントの業種の市場規模、株価、為替相場といった社会的な背景についての数字まで、本当にたくさんの数字が身の回りで渦巻いていますね。

それらの数字について、ちゃんと定義や意味を理解しましょう、というのが本の趣旨です。同じ意識するなら、どんな計算式を経て出てきた数字なのか、という所まで意識しましょう、ということですね。

というわけで、本の紹介はこのくらいにして、ちょっと脱線します。

皆さんが毎月受け取る給与明細ですが、ここに「健康保険料」と「厚生年金保険料」ってありますよね。「何でこんな高いんだ」と言いたくなりますが、この金額はどうやって決まっているのでしょうか。

ざっくりいうと、「給料×●%」という計算式ですが、実際はもう少し複雑です。

まず、「総支給額」の金額を2~3万円ごとに区切った「標準報酬月額」という金額に当てはめます。総支給額が230,000~250,000円の人なら「240,000円」、250,000~270,000円なら「260,000円」という具合です。

※詳しくはこちらの表を参照してください。

この標準報酬月額に一定の比率を掛けた金額を保険料として納めるわけですが、健康保険料の場合、大阪府なら10.06%、東京都なら9.97%となっています。

ところが、実際に計算してみると、給与明細に書かれた金額はその半分しかありませんね。これは、半分を会社が負担しているからです。

同じく、「厚生年金保険料」の部分も同じ計算方法で、標準報酬月額に16.766%を掛けた金額を納めていて、こちらも半分は会社負担、半分を従業員が負担します。

ちなみに「雇用保険料」の部分は「総支給額」の0.5%を従業員負担、0.85%を会社が負担しています。(こちらは標準報酬月額ではなく、総支給額にそのまま掛け算します)

というわけで、人件費の負担というのは給与明細に書かれているものだけではない、ということが分かります。数字の背景を理解することで、色々な事実が見えてきますので、皆さんも数字を見るときにはちょっと意識してみてください。

【参考】
平成24年度保険料額表
雇用保険料率

※上記の保険料率は平成24年10月時点のものです。
※40歳以上の方は介護保険料が加わるため異なります。
※健康保険料については、全国健康保険協会が運営する「協会けんぽ」の金額です。